期間工から正社員に!社員登用制度があるおすすめ企業は?

期間工から正社員に!社員登用制度があるおすすめ企業は?

期間工を採用している多くの企業では、正社員登用の制度を設けています。将来を考えた時には、正社員登用のチャンスがある企業がおすすめです。

今回は、正社員登用を積極的に行っている企業や、正社員になった場合のメリットについて解説します。誰でも正社員になれるわけではないので注意しましょう。

【目次】社員登用制度があるおすすめ企業
  1. 正社員の登用実績が高い企業
    1. 正社員になるには
    2. 正社員になるための条件
    3. 正社員になるための流れ
  2. 正社員になって得られるメリット
    1. 無期限の雇用期間なので安心して働ける
    2. 老後の安心を得られる
    3. 昇進に伴って昇給がある
    4. 手厚い福利厚生を受けられる
    5. 周囲からの信頼を得られる
    6. 賞与や退職金などもかなり充実している
  3. まとめ

正社員の登用実績が高い企業

とくにおすすめの企業は、「トヨタ」と「アイシン」です。毎年約300人以上を正社員として登用しているので、この2つの企業は正社員を目指している期間工におすすめです。

その他にも、「日産車体九州」、「日野自動車」、「マツダ」、「スバル」なども、正社員登用の実績が多いので要チェックです。

ただ、正社員登用の人数は、その時の業績がかなり影響してくるので、「絶対に期間工から正社員になるんだ!」という人は、事前に採用担当者か面接官に正社員登用制度があるのか確認しておきましょう。

正社員になるには

実際に期間工から正社員になった人はたくさんいます。どのような企業が、期間工から正社員になれるのかというと、募集要項に「正社員登用制度あり」と明記してある企業のすべてが対象です。

嘘を記載して人員募集をすると法律に触れる為、「正社員登用あり」は真実です。

実際に現場で働いている姿を見て、その人の適性や周囲とのコミュニケーション能力などを見極めることができるので、企業側にとっても仕事ができない正社員を雇うリスクが少なくなります。

筆記試験と面接だけで採用した人よりも、実際に働いている人を観察した方が、仕事がどのくらいできるのか良く分かりますよね。

その為、しっかりとルールを守って働いている期間工の人には、一定の期間をすぎると「正社員登用試験を受けてみないか」と、現場の上司から伝えられることがあります。

期間工から正社員になるために大事なのは、筆記試験と面接の成績だけではなく、職場の上司やマネージャーからの「推薦」がとても大事です。毎日の仕事ぶりが、どの程度上司に評価されているのかが、かなり重要なポイントということです。

正社員になれれば、安定感のある将来性を手に入れることが出来ます。そのためには、日々の仕事を精一杯、しかも優秀といわれるようにやることが必要です。

正社員になるための条件

期間工から正社員になるための条件は企業によって違うのですが、おおまかに以下のようなことが挙げられます。

  • 勤務期間
  • 年齢が若め
  • 仕事への姿勢
  • 最低限のコミュニケーション能力

勤務期間

6ヶ月以上の勤務期間が必要な企業もあれば、1年間の必要な企業もあります。ある程度の勤務実績がないと正社員にはなれないということですね。

年齢が若め

公式サイトなどでは、正社員登用の年齢に関する既定は特に記載していませんが、やはり若ければ若いほうが受かりやすく推薦ももらいやすいようです。

ですが、なかには30代後半~40代であっても期間工から正社員になった人がいるので、自分のやる気を企業側に示すことができたら希望はあるかもしれません。

仕事への姿勢

正社員になるには、ほぼ確実に同じ部署などにいる正社員の推薦が必要になります。もちろんこの推薦は、仕事に対する姿勢を見て判断するので、やはり日頃の仕事に向き合う姿勢がとても重要になります。

何か作業効率を上げる方法を上司に提案したり、QCサークル(社内会議)に積極的に参加したり、新しく入ってきた従業員などの指導をしてあげるなどのリーダーシップもポイントアップにつながります。仕事ができるアピールをすることが大事ということですね。

最低限のコミュニケーション能力

先程もいったとおり、正社員になるには正社員からの推薦が必要です。ですので、周りの作業員と仲良くできていることや、仕事について社員の人としっかりとコミュニケーションが取れていることも大切です。

正社員登用試験に受かるためのコツについては以下の記事で詳しく解説しているので、気になる人はチェックしてみて下さい。

正社員になるための流れ

正社員になるためには、まず「正社員になりたい」ということを、直属の上司に伝えましょう。何かアドバイスをもらえるかもしれませんし、企業側も「この人は正社員になりたいと思っている」ということを把握してくれます。

あと最低条件として、上記の「勤務期間」と「推薦」がなければ、正社員登用試験は受けられません。この最低条件を満たしたうえで、採用試験があります。筆記試験と面接を受けることになります。

筆記試験の内容は、そこまで難しい問題は出ないと思いますが、国語、数学、SPI(一般常識)の問題が出題されると思います。

面接では階級が上のお偉いさんとの面接になります。期間工の面接と同じように、自己紹介、正社員への志望動機、仕事に対する取り組み方などを聞かれます。

すでに推薦はもらっているので、仕事に対する姿勢は問題ないと思います。あまり固くなりすぎず、「正社員としてしっかり働きたい」という意思を伝えるようにしましょう。

正社員登用試験は、期間工の満期2年11ヶ月のあいだに複数回あります。正社員になるチャンスはたくさんあるので、正社員にアドバイスをもらうなどして何度でもチャレンジしてみましょう。

正社員になって得られるメリット

確かに期間工の方が、短期的な収入面だけを捉えると良いかも知れません。しかし、正社員ならではのメリットがあります。

では、正社員になって得られる、期間工にはないメリットについて解説します。

無期限の雇用期間なので安心して働ける

期間工の場合、法律によって最長35ヶ月(2年11ヶ月)と定められています。これ以上継続して働かせると、特別な契約がなくても正社員扱いになってしまうからです。

しかし、正社員になれると、このような労働期間のしばりがなくなりますから、定年まで安心して働くことが出来ます。

老後の安心を得られる

期間工の場合は契約期限まで働くと、いったんすべての保険を打ち切られます。当然、厚生年金もいったん納めなくなる期間が生じます。この期間が長くなると、後の年金給付額が少なくなります。

しかし、正社員であり続ける限り、厚生年金納付が途切れることはありませんから、老後の安心を得ることが出来ます。

昇進に伴って昇給がある

期間工には昇進制度はまったくありません。したがって、賃金もあるところまでいくと、それ以上増えることはありません。

正社員になると、実力に応じて昇進があります。当然ですが、昇進していくたびに給料は増えていきます。また、在籍年数によっても収入は増えますから、安定した生活を望むことが出来ます。

手厚い福利厚生を受けられる

福利厚生とは通常の給料以外の、非金銭的な報酬です。期間工でも寮が無料だったり、格安で住める、あるいは社員食堂で格安な食事をすることが出来る、などの福利厚生をうけられます。

しかし、社員になるとさらに手厚い福利厚生を受けることが出来ます。住宅購入費用の一部貸付、勤労者財産形成貯蓄、子育て支援、保養所、資格取得支援制度、共済年金、企業年金など、多くの福利厚生を受けることが出来ます。

周囲からの信頼を得られる

期間工の立場は、契約満了とともになくなります。この不安定な立場は、周囲からの信頼を得ることが難しくなります。

特に、本人の人柄などの人間性を実際にみることや触れることが出来ない、クレジットカードやローンの審査には不利になります。

正社員になれば、そんなことはありません。例えば「トヨタの工場で働いています」という事実が、ひとつブランドになります。そのため、周囲の信頼が得られます。

賞与や退職金などもかなり充実している

期間工の場合、賞与や退職金はありません。満了慰労金や手当はありますが、正社員のそれと比べると、残念ながら見劣りします。

正社員の場合、年2回の賞与や退職金はかなり充実しています。その為、人生設計を組み立てやすくなります。

まとめ

安定した将来を送りたいと考えている人にとって、正社員にはたくさんのメリットがあり、とても魅力的だと思います。

期間工が正社員になれる確率は、どこの企業もはっきりした数字を出していません。しかし、ハードルが高いことは間違いありません。

でも、期間工は、実際に働く姿を見せてアピールする機会がある分、直接正社員として入社するより有利なのかもしれません。。

健康を第一に考え、企業のルールを守り、与えられた仕事をキッチリとこなしましょう。そうすれば、自然と評価されていくはずです。

期間工で働き始めて、ある程度の時間がたったら、上司に「正社員になりたい」、と伝えるのもいいかもしれませんね。

たくさん貯金ができれば、新しい道をみつけるための活動資金にもなるので、正社員になれなかった時のことも考えて、入社祝い金や手当が多い企業を選びましょう。

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※ここで紹介している情報は求人サイトを参考に2018年4月に作成したものです。
※記載している入社祝い金や継続勤務の手当は時期や各企業の条件等によって増減します。