短期で稼ぐなら夜勤や残業が多い企業の期間工がおすすめ

短期で稼ぐなら夜勤や残業が多い企業の期間工がおすすめ

期間工で働く理由として「高収入」ということがありますが、期間工として働いている全ての人が高収入ということではありません。年収300万円くらいの人、400万円以上稼ぐ人もいます。

この金額の差は、残業や夜勤深夜手当が関わっています。ということは、短期間で稼ぐコツは、残業と夜勤の多い企業を選ぶことになります。

そこでここでは、なぜ残業と夜勤で稼げるのかについて考えていきます。

【目次】稼ぐなら夜勤などが多い期間工がおすすめ!
  1. 残業が多く稼げる企業
    1. 基本的に夜勤はどの工場もある
  2. 残業や夜勤には高率な割増賃金が付く
    1. 残業の割増率
    2. 夜勤や休日出勤の割増率
    3. 割増の条件が重なった場合について
  3. 賃金割増の具体例
    1. 体はきついけど稼げる残業と夜勤
    2. 割増賃金と労働基準法の関係性
  4. まとめ

残業が多く稼げる企業

残業の量は、平均して10~20時間くらいになります。企業の業績や、その時の従業員の人数などにもよるので、一概にどこが残業が多いとは言えません。

ですが、聞く話によると、「スバル」、「アイシンAW」、「日産」、これらの工場は残業が多いようです。業績がよければ、40時間を超える残業がある月もあるようです。

その他の大手、「トヨタ」、「ホンダ」は、あまり残業をさせない方針みたいです。といっても、まったく残業がないわけではないので、「稼ぎたいので積極的に残業します」という意思を伝えておけば、残業は増えるかもしれません。

大手メーカーであれば一定の残業はある。さらに業績がよくなればなるほど残業代が増えやすい環境になる、ということですね。

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夜勤は基本的にどの工場もある

工場の勤務形態は2交替や3交替制がほとんどです。企業は工場を動かしてなんぼなので、夜中も従業員に工場を稼働させてもらいます。中小企業の工場は、夜中は稼働しないという工場もあるかもしれません。

よって、基本的に「どの企業も夜勤は一定数ある」と思っていいと思います。大手企業の工場であれば24時間稼働させているため、しっかりと夜勤で稼ぐことができるでしょう。

残業や夜勤には高率な割増賃金が付く

では、ここから少し難しい話になりますが、なぜ残業や夜勤が稼げるのかについて深掘りしていきます。

残業や夜勤をすると、基本賃金に高率な割増が付きます。給与明細をみると、高い残業代や深夜手当が付いていることが分かります。特に、残業が深夜労働と重なった時などは、驚くほど高い賃金になっていることもあります。

なぜそんなに高い割増賃金になるのかというと、それぞれ割増率が法律で決められているからです。では、残業の割増率、夜勤の割増率、休日出勤の割増率が、どのくらいになるのか解説します。

月給、あるいは日給の場合は、時給に直した金額に対しての割り増しになります。月給そのものや、日給自体が割増しになるわけではありませんので注意してください。

残業の割増率

残業のことを「時間外労働」といいます。割増率は25%以上と決められています。1日の最長労働時間である8時間を超えた労働時に対して支払われる割増賃金です。

特例として、月に60時間を超える時間外労働をした場合、割増率が増えるケースがあります。

60時間を超えた分に関しては、割増率を50%以上にしなくてはいけないという規定があるからです。

夜勤の割増率は?

夜勤のことを深夜労働といいます。割増率は25%以上と決められています。深夜労働の時間帯ですが、一般的には22:00~05:00の時間帯です。企業によって、23:00~06:00になることもあります。

休日出勤の割増率は?

休日出勤のことを休日労働といいます。法律で決められている、最低週1日の休日に出勤や仕事をした場合に発生します。割増率は35%以上と決められています。

残業や夜勤より、休出の方が割増率が高いので稼げるのですが、無理をして体調を崩し、通常の出勤日に休んでしまった場合、皆勤賞や満了報奨金がもらえなくなるケースもあるので、自分の体とよく相談してから休日出勤するか決めましょう。

割増の条件が重なった場合はどうなるの?

仕事の成り行きや、欠勤者が多かった場合など、時間外労働と深夜労働が重なってしまうこともあります。

そのような場合、割増率はどうなるかについて解説します。。

時間外労働+深夜労働

この場合は、「時間外労働25%以上」+「深夜労働25%以上」での計算となり、割増率は50%以上になるように決められています。

休日労働+深夜労働

このケースも、「休日労働35%以上」+「深夜労働25%以上」での計算となり、割増率は60%以上になるように決められています。

休日労働+時間外労働

この場合は、単純に35%以上の割増になります。なぜ60%以上にならないのかというと、休日労働自体が法律の枠を超えているので、8時間以上働かせてはいけないという規定に当てはまらないからです。

したがって、法律上では、休日労働に時間外労働は発生しません。そのため、何時間働いても割増率は35%以上になります。ここは注意が必要ですね。

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賃金割増の具体例

準夜勤のシフトについて、残業になったケースを想定してみましょう。

例えば、19:00~4:00のシフトのときに、8:00まで勤務したという設定で、賃金の割増を考えてみます。休憩時間は、00:00~01:00に取ったとします。

このケースだと、まず22:00~05:00の時間帯が深夜労働になります。深夜労働の時間帯が7時間あって、そのうち休憩が1時間ありますから、差し引き6時間の深夜労働となります。

そして、通常の8時間勤務だと19:00~04:00までなのですが、勤務終了の時間が08:00になっているため、時間外労働が4時間発生します。

さらに、この時間外労働のうち、1時間が深夜労働にあたります。つまり、「時間外労働3時間」+「深夜労働1時間」という内容になります。

この結果、時間外労働割増25%以上が3時間、時間外労働+深夜労働の割増50%以上が1時間、深夜労働割増25%以上が6時間という計算になります。

体はきついけれど稼げる残業と夜勤

短期で稼ぐのでしたら、身体はきついかもせれませんが、残業や夜勤の多い企業がベターだという結果です。

面接のときに、残業や夜勤がどの程度発生するのか、確認をしておくと良いですね。ただし、その時にはっきりと「稼ぎたいので積極的に残業や夜勤を希望します」と、面接担当官に伝えるべきです。

割増賃金が保障されている理由は労働基準法にあった

なぜ企業が残業、夜勤、休日出勤に割増賃金を保障しているのかという疑問がありました。

これは、労働基準法という法律で決められていて、労働者が働くうえで不利にならないように、ということみたいです。この法律をもとに、労働条件の原則が決められています。

労働基準法の中に「労働契約」という条項があり、そこに「労働契約の明示」という項目があります。これが各論につながって、「労働時間」が決められています。

「休息時間を除き、1週間に40時間以上働かせてはいけない」というきまりです。また、「労働時間が6時間を超える場合は、少なくても45分、8時間を超える場合には1時間の休憩を与える」ということがあります。同じように、休日も最低週に1日と定められています。

これらの結果、「時間外、休日及び深夜労働と割増賃金」ということが、規定されています。そして、労働基準法36条に定められた、労使間で結んだ協定「三六協定」を行政官庁に届けることで、時間外労働、夜勤、休日出勤をさせることが出来ます。

しかし、このような場合に使用者側は労働者側に対して、基本賃金に対して割増を支払うことが決められています。これは、労働基準法の36条と37条に細かい規定があります。

期間工が残業と夜勤などで収入を大幅にアップすることが出来るのは、この法律のおかげだったわけですね。

まとめ

期間工の稼げる稼げないを左右するのは、残業や夜勤もかなり重要なのですが、企業によって残業や夜勤がない場合はどうしようもありませんし、入社してみないとわからないことが多いです。

そこで大事になるのが、満了金や入社祝い金が多く、寮費や光熱費が無料の期間工を選ぶことです。このような企業に入社すれば、もし残業がなかったとしても、十分貯金ができる金額をもらえます。

残業代や夜勤代は、たくさん出たとしても5万円前後だと思います。家賃や光熱費を自分で払うとなったら、おそらく5万以上いってしまいます。大事なのは、給与明細の数字ではなく、最終的に手元にどれくらいお金が残るかです。

なので、どこの期間工で働こうか迷っている場合は、残業や夜勤の多さで選ぶのではなく、いかに待遇面がしっかりしているかで選ぶことが、期間工でガッツリ稼ぐためコツということです。

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